スポーツにおけるジェンダー平等の推進を目的とした事業、「ASEAN-Japan Workshop on Promoting Gender Equality in Sports」が東京2020大会期間中に開催されました。本事業は、日本政府がスポーツ協力を進めているASEAN10か国を対象としたもので、今回、このワークショップの担当者である、順天堂大学大学院スポーツ健康科学研究科教授の小笠原悦子先生と、スポーツ健康科学部助教の野口亜弥先生にお話を伺いました。

女性スポーツにおけるこれまでの歴史と変革

女性スポーツにおける世界の動向を間近で目にしてきた、順天堂大学大学院スポーツ健康科学研究科教授の小笠原悦子先生。小笠原先生は、同大学女性スポーツ研究センターのセンター長も務めており、日本における女性スポーツ研究の第一人者といえます。

1994年、第1回世界女性スポーツ会議がイギリスのブライトンで開かれ、スポーツのあらゆる局面における女性の参加に価値を見出すことを目標とした「ブライトン宣言」が出されました。このとき、国際女性スポーツワーキングループ（IWG）も作られています。
オハイオ州立大学でスポーツマネジメントの博士号を取得した小笠原先生は、97年に帰国。女性スポーツに起こっている大きなムーブメントをその目で確かめるために、98年にIWGの会議が開かれたアフリカのナミビアへ。パワフルな会議を目の当たりにして大きな刺激を受けた小笠原先生は、女性スポーツにかかる取り組みを積極的に行うようになり、自らNPO法人ジュース（JWS：Japanese Association for Women in Sport）を立ち上げます。

スポーツにおけるジェンダー平等と社会のジェンダー平等は関連性を持って議論されることがこれまであまり多くありませんでした。しかしながら、2012年のIOC世界女性スポーツ会議の成果文書である「ロサンゼルス宣言」に、UN Womenとの連携を強化していく方向性が示され、UN WomenとIOCのパートナーシップ協定が結ばれました。それ以降、UN Womenもスポーツを通じたジェンダー平等に対して積極的に啓発を行っています。

2014年当時の日本は、ヨーロッパ各国に比べると、まだまだこうしたムーブメントに乗り切れていなかったようです。「これだけ世界の勢いが加速しているのに、それらを知らないまま東京でオリンピック・パラリンピックを迎えるのには懸念がありました」と、小笠原先生は語ります。
しかし、IWGの会議に日本からの参加者がまったくいなかった時代を見てきている小笠原先生は、「ブライトン・プラス・ヘルシンキ 2014 宣言」に、スポーツ庁をはじめ日本の主要5団体が署名したこと、さらに2018年にボツワナで開催された第７回IWG会議で、当時の鈴木大地長官が、日本の女性アスリート支援について基調講演を行うのを見て、「とても感慨深かった」と目を細めます。

多様性を受容する若い世代の新しい価値観に期待

女性スポーツにおいては、「何が問題か」ではなく、問題はすでにはっきりしていて、整理もできていると、小笠原先生は明言します。

「例えば、女性指導者がスポーツ界で直面する障壁などに関しては、小さいところから順に、個人的な問題、対人的な問題、組織の問題、文化や社会の問題と分類して、当該の問題がどの位置に当てはまるのか。そういった整理の方法があります。あとは、それらの問題にどう対処していくかだけです」

また、普段から二十歳前後の大学生たちと接している小笠原先生は、いまの若い世代には「いい意味で、驚くほどジェンダーの意識がない」として、大きな期待を寄せています。

「いまの子たちは、人に対して男だとか女だとか、そういう視点で見ていません。ある国の首相が女性になったと言われても、“能力のある人が任されて当然”“なぜそんなことがニュースになるの？”という感じなんです。しかも、SNSを通じて情報を得て、そういった価値観が間違っていないことを彼らは知っています。せっかくこうした価値観をもった若い世代に対して、中高年世代が、かつての古い考えを押し付けることなく、この子たちをいまのままでいさせてほしいというのが、我々の願いです」

時代の変容と共に多様化していく現代の価値観。今後は、こうした様々な価値観を自然と身につけた世代が、世界で活躍するようになることが望まれます。

日本とASEAN諸国 連携することで互いの刺激に

8月10日から4日間にわたって順天堂大学で行われたワークショップ「ASEAN-Japan Workshop on Promoting Gender Equality in Sports」。このワークショップの指揮を執ったのが、同大学の野口亜弥先生です。
野口先生は、スポーツを通じた国際開発とジェンダーが専門。UN Womenがリオオリンピック・パラリンピック競技大会開催の際に、スポーツを通じた若年女性のエンパワーメントトレーニングを行っていたことを知っていました。また、東京2020大会に向けてオリパラムーブメントを世界に広げる取り組みとして、日本政府の「Sport For Tomorrow」事業が進んでいたことなどから、同様の取り組みを日本で行うなら、アジアの新興国とタッグを組んで政策立案者と若年女性リーダーを巻き込んだ形でワークショップを行うのが良いのではないかと考えたと言います。

「東京2020大会をきっかけに、ASEAN 諸国が足並みをそろえて、日本とともにスポーツ界をジェンダー平等にしていこう、スポーツを通じてジェンダー平等社会を目指そうということになりました。そのために各国政府が実施すべきことは、スポーツとジェンダーに関する各国のポリシー（政策）とアクションプランを作り、しっかりと各国がそれらをフォローアップしていくこと。今回のワークショップによって、各国のアクションプランが検討されたので、日ASEANスポーツ大臣会合や日ASEAN女性スポーツ会合などを通じて、その後の政策立案への反映などASEAN10各国と日本でその取り組みをモニタリングしていくことが可能となりました。」

これまで、ASEAN諸国では、マレーシア政府が近年少しずつ力を入れているものの、あまり活発に政策の専門家を招いたジェンダーとスポーツの議論はなされてきませんでした。その点では、今回のワークショップによって、女性スポーツの現状に理解のある国内オリンピック委員会（NOC）関係者と政府関係者が４日間にわたり議論できたのは画期的な取り組みであり、各国の現状や課題についてもシェアされたことで、今後の協力の可能性を大きく広げる事にもなりました。

「ASEANでは全会一致の原則があるため、ASEAN10か国で実施が決定したことは、10か国全てが足並みを揃えて動きます。そのユニークな共同体の在り方があるからこそ、共に一歩を踏み出せたのではないでしょうか。また、今回は若年女性のワークショップとポリシーメーカーのワークショップを同時並行で行うことで、若年女性の声を政策に反映させることにも挑戦しました。ワークショップで、参加している各国のポリシーメーカーが、参加者の若年女性リーダーたちの意見を聞きながら、彼女たちの声を拾い、アクションプランに反映している様子が見られました」

各国の多様性を加味した上で進捗状況にはあえて不干渉でいる

一方で、見えてきた課題はどんなところでしょうか。
ひとつは、このワークショップでの活動が、自国に戻ったときのリアルなアクションにどうつながっていくかがまだ見えていないこと。ワークショップを“ただやっただけ”にならないようにしなければならないと、野口先生は言います。
もうひとつは、ASEANの意思決定は全会一致である一方、ASEAN諸国は非常に多様性に富んでいます。それぞれの国の発展度合や宗教も異なりますし、ジェンダー平等の捉え方も認識も多様です。今回10か国と一緒に開催できたことにより、各国の様々な違いも目の当たりにすることになりましたが、野口先生は「それがASEANの特徴でもある」と話します。

「例えば、ムスリム国家のブルネイやマレーシアは、このイスラム教徒のジェンダー規範がある中で、彼女たちにとってのジェンダー平等とは何なのか。そしてどのようにそれを達成していのか議論しています。一方で、仏教国のタイはまた異なる社会規範を持っています。以前、タイのスポーツ関係者を対象に調査したところ、タイでは、ジェンダーによって能力の評価に違いはなく、平等に接している認識が強く見られました。ASEANは、お互いの国に対する内政不干渉原則を持っていることも特徴的です。10か国が一緒に取り組むけれど、目指すものや進み具合にばらつきがあり、その国の方向性に任せようとする共同体の在り方です。だからこそ、この連携が成り立っていると思うので、我々もそこは尊重する一方で、実行性のある連携の在り方も模索する必要があります」

最後に、野口先生が日本の皆さんに伝えたいのは、スポーツを通じて国際連携を図ろうとする取り組みが、こうして日本で行われているということ。東京でオリンピック・パラリンピックがあったからこそ開催できたワークショップです。

「日本人が日本のことばかり考えていればいい時代は終わりました。ジェンダーの話は難しいし、東南アジアは遠いと思われるかもしれませんが、こうした国際問題を、スポーツを入り口にして考えてもらうと、多くの人が関心をもってくれるなと感じています。今回のワークショップのような取り組みが、より多くの人が国際問題を考えてくれるきっかけになればいいなと思っています」

私たち日本人にも身近なアジアから、ジェンダー平等社会を実現させようという歩みが始まっています。「多様性と調和」をテーマに開催された東京オリンピック・パラリンピック競技大会のレガシーとして、皆さんもジェンダー平等について、考えてみませんか。

【プロフィール】

小笠原　悦子（おがさわら　えつこ）
順天堂大学大学院スポーツ健康科学研究科　教授
女性スポーツ研究センター　センター長
オハイオ州立大学にてスポーツマネジメントで博士号(Ph.D.)を取得。スポーツに関わる女性を支援するNPO法人ジュース（JWS）理事長。博士課程入学以前は、水泳コーチとして活躍。1988年のソウルオリンピック大会では、競泳競技のシャペロンとしてコーチングスタッフとして参加。2006年「世界女性スポーツ会議くまもと」では、国際女性スポーツワーキンググループ（IWG）の共同議長を務め、現在もアジア大陸代表IWGグローバルエグゼクティブメンバー。2004年エイボンアワーズ･トゥ・ウーメン功績賞受賞。2018年度JOCスポーツ賞（女性スポーツ賞）受賞。

野口　亜弥（のぐち　あや）
順天堂大学スポーツ健康科学部　助教
一般社団法人S.C.P. Japan　共同代表
専門は「スポーツと開発」と「スポーツとジェンダー・セクシュアリティ」。米国の大学院にてMBAを取得。スウェーデンでのプロ女子サッカー選手の経験を経て現役を引退。その後、ザンビアのNGOにて半年間、スポーツを通じたジェンダー平等を現場で実践。帰国後、スポーツ庁国際課に勤務し、国際協力及び女性スポーツを担当。現在は順天堂大学スポーツ健康科学部にて助教。各種講演やNGOや行政のプロジェクトにも専門家として参画。国際基督教大学博士後期課程に在籍。日本ラグビーフットボール協会普及育成部国際協力部門員。NPO法人GEWEL副代表。プライドハウス東京理事